『人工地震』『気象兵器』とは？（出典:フリー百科事典「ウィキペディア（Wikipedia）」）

■『人工地震』

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

～～～

人工地震（じんこうじしん）は、人工的に起こされる地震動である。

主に、地中を探査する人工地震探査のために起こされる。

人工地震は、人工的な発破などにより発生する。

一方、通常の地震動を発生させる地震のことを、自然地震と呼ぶことがある。

土木工事などに使われる発破は、地震波を発生させるため、しばしば自然地震と誤認される。

ただし地震波には、P波に比べてS波が小さい、表面波が卓越する、すべての観測点でP波初動が押し波となる、P波の波形が単純で立ち上がりが比較的鋭い、震源の深さがほぼ0であるなどの特徴があり、自然地震による地震動との判別は可能である。

核爆発によるものも代表的な人工地震のひとつであり、大規模な地震動となった例もある。

～～～
「人工地震」出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

■『気象兵器』

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

～～～

気象兵器とは人為的に気象を操作することにより敵対する国家や地域に損害を与えることを目的とした兵器の一種。

環境改変技術のひとつでもある。

1977年の環境改変兵器禁止条約においては、環境改変技術(Environmental Modification Techniques)と表現され、「自然の作用を意図的に操作することにより地球（生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。）又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」と定義されている。

人間に被害を与える気象現象を軍事目的で人為的に災害を発生させるものである。

ベトナム戦争におけるポパイ作戦(Operation Popeye)において人工降雨が軍事目的で使用された。

・環境改変兵器禁止条約

1977年5月18日、軍縮 NGOの「環境制御会議(Environmental Modification Convention)」において気象兵器を制限する環境改変兵器禁止条約(環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約；Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques。略称はENMOD)がジュネーヴにおいて採択された。

なお、東京大学の田中明彦教授は、「環境改変技術敵対的使用禁止条約」と訳しており、また中京大学の杉江栄一は「環境破壊兵器」と訳している。

同条約では、環境改変技術を破壊や攻撃などの軍事目的による使用を禁止し、気象制御などの平和目的での使用に限定された。

同条約において環境改変技術とは、「自然の作用を意図的に操作することにより地球（生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。）又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」をいう。

同条約に日本は1982年6月4日に国会承認をはたし、批准した。

同条約にはアメリカ合衆国も調印し、米国国防軍には1978年10月5日に適用された。

・アメリカ国防総省コーエン長官の発言

1997年4月28日にジョージア大学で開催された対テロリズム対策会議において、アメリカ国防総省長官ウィリアム・コーエンが、「幽霊(Ghosting, 背乗り）スパイ」や「ウソの脅威による恐怖」について、アメリカの作家であり未来学者であるアルビン・トフラーやウイルス兵器（生物兵器)に言及しながら、環境型テロリズム(eco-type of terrorism)や、電磁波によって意図的に惹き起こされる地震や火山活動などの自然災害、すなわち気象兵器について言及した。

「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。

アメリカ国防総省　国防長官ウィリアム・Ｓ・コーエン［1997年4月28日の発言］

以下　原文の英語を機械翻訳したものを一部抜粋。

「例えば、一部の国がエボラウイルスのようなものを構築しようとしているという報告がありますが、これは非常に危険な現象です。Alvin Tofflerは、特定の民族集団や人種を排除できるように特定の種類の病原体を考案しようとしている研究所の科学者について、これについて書いている。他の人たちはある種の工学、ある種の昆虫を設計して、特定の作物を破壊することができます。他の人々は、電磁波の使用によって遠隔地で地震や火山を襲う気候を変えることができるエコタイプのテロリズムでさえも従事している。だから、他の国に恐怖を起こす方法を見つけている職場には、多くの独創的な考えがあります。それは本当のことです。それが私たちの努力を強化しなければならない理由です。そのため、これがとても重要です。」とアメリカ国防総省国防長官ウィリアム・Ｓ・コーエンは1997年4月28日に発言している。

・歴史

20世紀前半期に科学者のニコラ・テスラが、地震兵器のアイデアを公表している。

・地震兵器

ー人工地震

：レーザー（＝電磁波の一種。レーザーの元となる光子は、電荷を持っている粒子に「電磁気力」を伝えるゲージ粒子であり、ある範囲の振動数を持つ光子が、光として人々の目から観測されているもの）で地下水を加熱し、熱膨張させ、地殻に負荷をかける

：小型核爆弾の使用

1992年以降、データの公表されないW71 (核弾頭)が使用されていると主張される

・誘発地震

ーHAARPの利用

ー地中に穴を掘り、活断層上で核爆弾を爆破する

ープラズマ兵器の使用

・地震兵器が使用されたと主張される地震事例

ージャーナリストであるベンジャミン・フルフォード（日本名古歩道ベンジャミン）は、四川大地震や新潟県中越沖地震・東日本大震災などについて「アメリカ政府のイオンプラズマ兵器による攻撃」「これらの気象兵器を使う脅迫により、郵政民営化や民間銀行の外資買収が行われた」と主張している。

ー東日本大震災について

ミネソタ州の元知事ジェシー・ベンチュラもCNNの取材に対して、この地震がアメリカの地震兵器高周波活性オーロラ調査プログラムによって起こされたと述べた。

～～～
気象兵器(ウィキペディア)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B0%97%E8%B1%A1%E5%85%B5%E5%99%A8

■モホール計画

(出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』)

～～～

モホール計画（モホールけいかく、英語: Project Mohole）とは、地球の地殻を貫いてモホロビチッチ不連続面まで掘削を行おうという、アメリカ合衆国の大計画。

宇宙開発競争でソビエト連邦に取った遅れを地球科学でもって挽回しようという目的もあって計画された。

アメリカ国立科学財団が資金援助をし、アメリカ雑学協会 (American Miscellaneous Society) が主導した。

陸地ではなく海底が掘削された。理由は、陸より海底下のほうが地殻が薄く（→アイソスタシー）、掘るべき深さが小さくて済むからである。

1961年に実行された第一段階では、メキシコのグアダルーペ島沖に5つの穴が掘削された。

そのうち最深のものは海面下3,500mの大陸棚を183mまで掘り下げられた。

これは穴の深さという点ではなく、海の深さおよび、固定されていないプラットフォームから試錐がなされた点において前例のない成果であった。

また、コアサンプルの最下部13mは玄武岩からなる中新世堆積物であり、大変貴重なものだった。

モホール計画では、ロサンゼルスのグローバル・マリーン社の石油掘削船カス1号 (CUSS I) が使われた。

すなわちコンチネンタル (Continental)、ユニオン (Union)、スペリオール (Superior)、およびシェル (Shell) の5石油会社によるコンソーシアムが1956年に技術的試作品として開発したもので、その頭文字をとったもの。

当時半径180m内で船位調整した技術は、現在の自動船位保持（英語版）装置へ進歩した。

モホール計画の第一段階は、地球のマントルまでボーリングを行なうことが科学的にも技術的にも可能であることを証明した。

～～～
モホール計画(出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』)

■深海掘削計画

(出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』)

～～～

深海掘削計画（しんかいくっさくけいかく、DSDP: Deep Sea Drilling Project）とは1968年から1983年まで実施された海洋底の掘削・研究を行う科学プロジェクト。

地球物理学、古生物学、海洋の古環境学などに多大な貢献をした。

モホール計画の失敗から、DSDPではもっと浅い掘削によって深海底堆積物や地殻上部を研究することとなり、深海掘削船としてはグローマー・チャレンジャーが使用された。

当初の課題は海底の岩石を採取し、年代を測定、海洋底拡大説を直接証明することであった。

そのために南アメリカ大陸側のリオデジャネイロ沖合いの大西洋においてボーリングを行い、地磁気から海底の形成年代が求められた。

その結果、中央海嶺から遠ざかるにつれ海洋底の年齢が古くなっていることが確認され、海洋底拡大説が立証された。

その後も、世界の各大洋での海底年代、堆積構造、海底地殻岩石の採集などを行った。

当初、アメリカ合衆国の四つの海洋研究所が合同で海洋底の掘削・研究を行う国内プロジェクトであったが、1976年以来、アメリカ、日本、イギリス、フランス、西ドイツ、ソビエト連邦の国際協同による国際深海掘削計画 (IPOD: International Phase of Ocean Drilling) となり、国際プロジェクトとなった。

この計画は1983年の第96節航海をもって終了し、国際深海掘削計画へと発展した。

～～～
深海掘削計画(出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』)

■国際深海掘削計画

(出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』)

～～～

国際深海掘削計画（こくさいしんかいくっさくけいかく、Ocean Drilling Program、ODP）とは1985年から2002年までの、世界中の海洋底を掘削し、海洋底および地球環境史の科学的解明を目的とする国際共同研究プロジェクト。

1968年にアメリカ国内で深海掘削計画 (DSDP: Deep Sea Drilling Project) が開始され、また1975年にアメリカの提案で国際プロジェクトである国際深海掘削計画 (IPOD) (IPOD: International Phase of Ocean Drilling) が開始された。ODPはIPODとDSDPがさらに発展した計画である｡

海洋底拡大説やプレートテクトニクスの確定と発展、地球環境史の解明などに貢献してきた。

このプロジェクトは2003年からの統合国際深海掘削計画 (IODP: Integrated Ocean Drilling Program) に発展した。

～～～
国際深海掘削計画(出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』)

■統合国際深海掘削計画

（出典：goo辞書）

～～～

深海底を掘削・探索する国際研究協力プロジェクト。

日本が主導し、米中韓および欧州の20か国以上が参加。

海底下の地層を採取・分析し、地球環境の変動や地震発生メカニズムの解明、地殻内生命の調査などを行う。

日本の地球深部探査船「ちきゅう」、米国の科学掘削船「ジョイデスレゾリューション号」を主軸に海底下7000メートルまで掘り進み、マントルへの到達を目指す。

IODP（Integrated Ocean Drilling Program）。

アメリカメジャー5石油会社が始めた、アメリカの地底調査計画、ODP（国際深海掘削計画）を引き継いで、2003年に開始された。

2013年まで日本海溝調査を実施、岩手県沖から南海トラフ海溝まで調査が行われている。

～～～
統合国際深海掘削計画（出典：goo辞書）

■ちきゅう

（出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』）

～～～

ちきゅうは、海洋研究開発機構（JAMSTEC）地球深部探査センター（CDEX）の地球深部探査船（掘削船）。

運航・管理及び掘削業務は、当初はJAMSTECの自主運用、2006年からはシードリル社の協力の下でグローバルオーシャンディベロップメント(GODI)社が行ってきたが、2008年からは日本マントル・クエスト社によって行われている。

日本・米国が主導する統合国際深海掘削計画（IODP）において中心的な掘削任務を担当しており、巨大地震・津波の発生メカニズムの解明、地下に広がる生命圏の解明、地球環境変動の解明、そして、人類未踏のマントルへの到達という目標を掲げている。

2011年3月11日には下北八戸沖の海底探査のために八戸港に停留していた際に東北地方太平洋沖地震に遭遇し、津波の被害を避ける為に一時沖合に待避した。

～～～
ちきゅう（出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』）

■東日本大震災_巨大掘削船「ちきゅう号」

https://www.youtube.com/watch?v=6rPcGWF4qJg

■深海調査船「ちきゅう」は人工地震を起こしているのか？

https://www.youtube.com/watch?v=4Bzc5MzW7rU

■地下深部掘削船「ちきゅう」関係者の「人工地震」発言

https://www.youtube.com/watch?v=XfR9xzHls0g

■小沢訪中団（出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』）

～～～

「小沢一郎民主党幹事長を名誉団長とする民主党議員143名と一般参加者など483名で構成され、2009年12月10日から12月13日までの4日間の日程で中華人民共和国を訪問した訪中団。2006年7月に小沢が訪中した際の合意に基づく民主党と中国共産党の定期協議も兼ねたもので、日中関係史上最大規模の訪中団ともされている」

「2006年7月、小沢は民主党代表就任後の初外遊で中国を訪れ、胡錦濤国家主席と会談して日中交流協議機構の設置で合意する。2007年12月、日中国交正常化35周年を記念して日中交流協議機構は1989年からある「大長城計画」と合同して北京を訪問する（名誉団長は羽田孜、団長代行は菅直人）。2009年12月10日に再び日中交流協議機構が大長城計画との共同訪中団を北京に派遣、胡錦濤国家主席など中国要人と会見した。小沢自身は翌11日から韓国を訪問し、李明博大統領との夕食会などに出席した。小沢は12月10日午後に人民大会堂で胡主席と会談。日中関係の強化、民主党と中国共産党の政党間交流の促進を図ることを確認した」