■１７歳少女を襲った“悲劇”言葉を失う子宮頸がんワクチンの副作用
「娘を助けて」母親の悲痛な叫びに…
産経ニュース（2015.7.2）
https://www.sankei.com/west/news/150702/wst1507020007-n1.html
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けいれんや嘔吐（おうと）、全身の痛みなど、さまざまな副作用の報告が確認されている子宮頸（けい）がんワクチン。
特に重篤な副作用に苦しんでいる奈良県三郷町の高校２年の少女（１７）と会って言葉を失った。
４年前に予防接種を受けたが、手足のしびれや記憶障害、さらには知的障害の症状も…。
国はワクチンとの因果関係について「調査中」と説明するばかり。
そんななか、地元の町は６月から独自の支援に乗り出した。
「理解者がほしかった」と母親（４７）は安堵の表情を浮かべたが、少女には治療の糸口すらつかめない。（浜川太一）
・計３回接種…会話できない状態に
６月１１日夜に少女の自宅を訪ねると、少女は母親に両肩を支えられ、足を引きずりながら姿を見せた。
脚の関節がうまく動かせない様子で、目には真っ黒なサングラスをかけている。
「目が痛むらしく、光を嫌うんです」と母親が教えてくれた。
「こんばんは」と声をかけると、少し表情が和らいだように見えたが、返事はない。
「あいさつは？」と母親が促したが、少女は無言のまま腰を下ろした。
母親は「今はあまり会話ができない状態です」と説明する。
少女が町内の個人病院で最初のワクチン接種を受けたのは、中学１年だった平成２３年１０月。
学校からワクチン接種を勧める案内が届いたのがきっかけだった。
ワクチンは、がんを引き起こすヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）感染を防ぐ効果があるとして、平成２２年度に国が「ワクチン接種緊急促進事業」として助成を開始。
ＨＰＶは性交渉による感染リスクが高いため、１０代の少女への予防接種が効果的とされてきた。
だが、少女は接種からわずか２日後に体調を崩し、１カ月間も学校を休んだ。
これまで大きな病気にかかったこともなかった少女は会話も減り、部屋で横になっていることが多くなった。
母親が製薬会社や町に問い合わせても、「副作用ではない」との回答が返ってきた。
しばらくして少女の症状が少し収まったため、あまり気にも留めなかったという。
少女はその後、案内に従って同年１２月と翌２４年３月の計３回接種。
だが、そのたびに腹痛や腰痛など原因不明の症状に苦しんだ。
・卒業式も受験も欠席、ついにはけいれん
急激に悪化したのは中学３年の９月。
腰痛がひどくなり、脚を引きずって歩くようになった。
痛みは長引き、中学校の卒業式も出席できなかったほど。
人生の分岐点となるはずの高校受験の日も、身体を全く動かすことができなかった。
当時は副作用による症状とは分からなかった母親は、何をやっても起き上がらない少女に「何考えてるの。もう知らん」と言い残して仕事に出た。
「今思えば、あのときも相当しんどかったのかも…」。
母親は手に持つハンカチで目を押さえながら、自身の言葉を悔やんだ。
少女は自宅近くの高校に何とか合格したが、症状は悪化するばかりだった。
・「頭が熱い」
昨年７月の夜、少女が突然、苦しみだした。
「顔に扇風機を当ててほしい」と訴えたが、その後、少女は激しくけいれんを起こした。
ついには失神し、記憶障害にも襲われた。
母親は必死で県内の病院を回ったが、医師から告げられたのはあまりにも辛い言葉だった。
・「これは精神的なもの」「お母さんがしっかりしてあげないと」
ようやく入院することができたが、ベッドに横たわった少女の身体には無数の点滴の管がつながれた。
人工呼吸器をつけられて話せない少女は、「早く家に帰りたい。家族に会いたい」とノートに書きつづり、足が動くことを何度もアピールしていたという。
入院後初めての外泊が認められたのは、約２カ月後の昨年９月。
久々に訪ねた高校で、担任の教師は「やせたね」と言って涙を流した。
だが、少女は自分の教室の場所や友達の顔、自宅への帰り道も忘れていた。
２度目の外泊で８日ぶりに帰宅した際には、玄関で靴を脱ぐことを忘れ、土足のまま部屋に上がった。
翌日の朝食に母親がバナナを渡すと、少女は皮ごと口に頬張った。
・「特に重篤」町が独自支援を始めたが…
慕っていた祖母の勧めで、将来は介護職に就く夢を持っていた少女。
だが、日々の生活や家族、友達との思い出…たくさんの記憶が少女の頭から少しずつ消えていく。
発症前は買い物の荷物を進んで持ち、母親の背中を力強く押して隣を歩いていたのが「夢のような出来事だった」と母親は振り返り、言葉を詰まらせた。
少女が暮らす三郷町では、少女の深刻な状況を受けて、今年６月から医療費などを支払う独自の助成制度を始めた。
同町が任意でワクチン接種を始めた平成２２年１０月までさかのぼり、医療費の自己負担分を全額支給。
加えて、通院・入院した月に限って医療手当月額３万４千円を支払う。
町は、国が進める積極的なワクチン接種の働きかけに沿った形で無償で実施してきた。
昨年６月に横浜市が因果関係が不明でも自己負担分などを支給する全国初の救済措置に乗りだし、現在では全国１１市区町と神奈川県が独自支援を行っている。
町担当者は「全国的に独自支援を開始する自治体の動きや少女の重い状態など、さまざまな状況から支援を決定した」と説明する。
日本で年間約２７００人が死亡する子宮頸がんに予防効果があるとして国が積極的に推奨してきたものの、現在は積極推奨は行っていないワクチン接種。
厚生労働省によると、昨年３月末までに約３３８万人が接種を受けており、うち２４７５件の副作用報告があり、うち６１７件が重篤という。
患者の家族らでつくる「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」の池田利恵事務局長（５６）によると、「少女は連絡会に登録されている患者の中でも特に重症」という。
国はこれまで、有識者による検討部会などを開いて対策を進め、現在は４７都道府県でワクチンの副作用についての相談や診療が受けられる計７０の医療機関を選定、整備した。
同時に、これまでに報告された副作用症状に関する追跡調査を実施している。
心身ともに著しく成長する時期に、副作用に苦しんでいる１７歳の少女の状態は深刻。
少女を含む４人の子供を女手一つで育てている母親は医療事務の仕事で生計を立てているが、「一刻も早く原因を究明し、娘を助けてほしい」と目に涙を浮かべながら悲痛な声をあげた。
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１７歳少女を襲った“悲劇”言葉を失う子宮頸がんワクチンの副作用
「娘を助けて」母親の悲痛な叫びに…
産経ニュース（2015.7.2）
https://www.sankei.com/west/news/150702/wst1507020007-n1.html
■「接種再開、被害生むだけ」 ＨＰＶワクチン訴訟原告
時事通信 2021年11月12日
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021111201233&g=soc
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ＨＰＶワクチンの勧奨再開決定を受け、接種で健康被害を受けたとして全国で損害賠償訴訟を起こした原告女性らが１２日、厚生労働省で記者会見した。
女性らは「再開は新たな被害者を生むだけだ」「元の健康な体を返して」と訴えた。
望月瑠菜さん（２２）＝山梨県＝は小学６年の時に接種を受け、高校１年の夏に歩行困難になった。
「立っていると足が震える。今は少しパートで働いているが、元気になってもっと働きたい。国は私たち被害者に向き合い話を聞いてほしい」と涙ぐみながら話した。
北関東に住む女性（２０）は、倦怠（けんたい）感や足腰の痛みに苦しむ。
女性は「決定には怒りすら湧かず、絶望だけだ。国には元の健康な体を返してほしい、それだけだ」と語った。
会見にオンラインで参加した梅本美有さん（２３）＝福岡県＝は「ワクチンで人生がめちゃくちゃになった。再開で被害者が増えるのは火を見るより明らかだ。国は私たちの地獄の苦しみに向き合って」と訴えた。
「子宮頸（けい）がん予防は、副反応がない検診を重視すべきだ。新たな被害者を生む勧奨再開に強く抗議する」との声明を出した。
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「接種再開、被害生むだけ」 ＨＰＶワクチン訴訟原告
時事通信 2021年11月12日
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021111201233&g=soc
■「ワクチンを打たせたい人」と「絶対打ちたくない人」の対立が根深い根本的理由
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/77099?imp=0
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・ワクチンを強制する米国の仕組み
社会防衛のためのワクチンと個人の病気予防のためのワクチンという二面性を頭に置いて、米国でのワクチンと反ワクチン運動の歴史をみてみよう。
自由を生まれながらの人権とする思想が根本にある米国では、19世紀末の種痘（天然痘ワクチン）の時代から、反ワクチン運動が盛んだった。
その第一の転機となったのが、幾つかの条件を満たす場合に、強制的なワクチン接種の行政権限（ポリスパワー）を認めた1905年の裁判判例だった（ジェイコブセン対マサチューセッツ州）。
しかし、政府主導のワクチンへの反感は強く、その後も実質的には強制でのワクチン接種はあまり行われなかった。
第二の転機は、1960年代後半の麻疹（はしか）ワクチン実用化だった。
麻疹は小児の伝染病だったため、米国政府は、学校の安全を守る（社会防衛）との考え方で、「ワクチン無しなら学校無し」というスローガンを作り、就学時にはワクチン接種証明が必要という仕組みを推奨した。
義務や強制ではないが就学の条件としたのがミソで、子どもへの麻疹ワクチン接種の率は飛躍的に上昇した。
だが、義務ではないため、宗教上や思想信条上の理由によるワクチンの免除を認める州が今でも多く、「みんなにワクチンを打たせたい人」からは不満が出ている。
第三の転機は、1982年放映の米国のTVドキュメンタリー『ワクチン・ルーレット』が、三種混合ワクチン（DPTワクチン、ジフテリア、百日咳、破傷風の予防）の有害作用疑惑を大々的に報じたことだった。
それをきっかけに、接種率は低下し、全米レベルのワクチン被害者団体が作られ、ワクチン企業に対する多くの裁判が起こされ、1986年には小児予防接種被害法が制定された。
この法律は、裁判無しに子どもへの保障を迅速に行うとともに、ワクチン企業を相次ぐ訴訟から保護するためのものだった。
主治医の診断書に基づいてワクチン被害の疑いがあれば、障害を受けた子どもを基金からの支出で救済した。
まれにしか起きないワクチン被害を科学的に証明したり、裁判で決着したりするには時間がかかるので、無過失責任の考え方を取り入れて被害者救済を優先するという政策自体は優れた手法だ。
日本でもよく似た考え方で、予防接種健康被害救済制度、医薬品副作用被害救済制度、生物由来製品感染等被害救済制度が存在している。
・反ワクチンが非科学的と見られる理由
ただし、それには後日談があり、三種混合ワクチン疑惑の元になった研究は1988年には医学的に否定されてしまった。
同じような事件は、新三種混合ワクチン（MMRワクチン、麻疹、流行性耳下腺炎、風疹の予防）でも生じた。
1998年、新三種混合ワクチンが自閉症（自閉症スペクトラム障害）の発生と関連しているという研究が、英国の医師A・ウェイクフィールドによって発表され、反ワクチンの主張が盛り上がる。
だが、2010年には研究論文が研究不正として撤回され、関連したワクチン被害の訴えは保障を認められなかった。
医学的に否定されているが、ネットなどでは自閉症とワクチンの関連を疑う書き込みを今でも見かけることがある。
こうした研究不正事件が元になった反ワクチンの主張が存在するため、反ワクチンは非科学的との議論があるのだろう。
だが、ワクチンがほんとうに薬害事件を引き置こした例も世界中で数多い。
米国では、黄熱病ワクチンにB型肝炎ウイルスが混入していた事件やポリオワクチンに強毒性ウイルスが混入していた事件がある。
たとえば日本でも、1948～9年にジフテリア予防接種で83名が死亡した薬害事件、1989～93年に新三種混合ワクチンで1800人の無菌性髄膜炎被害のでた薬害事件があった。
ワクチンの安全性に疑問を投げかける主張を、反ワクチンで非科学的と一方的に非難することは、ワクチン被害の悲劇の歴史を無視した非科学的な態度なのである。
医学史家のロバート・ジョンストンは、こうした歴史をまとめた上で、反ワクチンの人も「みんなにワクチンを打たせたい人」のどちらも間違うことがあり、市民社会のなかに100％正しい人間は存在しないのが当然だ、と結論している。
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「ワクチンを打たせたい人」と「絶対打ちたくない人」の対立が根深い根本的理由
週刊現代（講談社）2020.11.9
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/77099?imp=0
■映画「MMRワクチン告発」日本の配給会社が公開中止を発表
バズフィードニュース（2018年11月7日）
https://www.buzzfeed.com/jp/seiichirokuchiki/vaxxed-has-been-canceled
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MMRワクチン（麻疹・おたふく風邪・風疹の混合ワクチン）と自閉症の発症を関連づける内容が批判されていたドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』の公開中止を、日本の配給元・ユナイテッドピープル株式会社が発表した。
映画は元医師のアンドリュー・ウェイクフィールド氏が監督。
同氏が「米国疾病対策センターがMMRワクチンと自閉症の関連性を示すデータを隠蔽している」という内部告発を受けた生物学者に協力し、調査を行う、という内容だった。
一方、ウェイクフィールド氏は過去に「子どもへのMMRワクチンの予防接種が自閉症の症状を引き起こす」という論文を発表するも、利益相反行為や、患者のデータ・病歴が大幅に書き換えられたり、捏造されたりしていた疑惑が発覚。
ウェイクフィールド氏は医師免許を取り消され、論文が掲載された『ランセット』は論文を撤回している。
このような背景があり、日本での上映にも、医療関係者などから批判が集中していた。
同作の公式サイトによれば、もともと「MMRワクチンと自閉症の因果関係の有無について科学的な証明がなされていないことを承知」した上で、映画の主張に「合理性がある」としていた。
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映画「MMRワクチン告発」日本の配給会社が公開中止を発表
バズフィードニュース（2018年11月7日）
https://www.buzzfeed.com/jp/seiichirokuchiki/vaxxed-has-been-canceled
■巨額のカネが、製薬会社から医師に流れ込んでいた！
『新薬の罠 子宮頸がん、認知症…10兆円の闇』 （鳥集徹 著）医療ジャーナリスト（2015年）
・文藝春秋「本の話」
https://books.bunshun.jp/articles/-/1546
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一昨年来、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の事件がメディアの注目を集めています。
断続的な痛みや関節の腫れ、運動障害、記憶障害といった重い副反応（副作用）を訴える少女が多発し、厚生労働省は定期接種が始まってわずか75日で、積極的な接種推奨の一時中止を決めました。
実はこのワクチンには承認前の審議会で、未知の免疫増強剤が添加されていることに対する懸念や、がんを予防した実績がないのに有効性を認めることについて疑問視する声がありました。
にもかかわらず、なぜ、専門家、政治家、マスコミは、そのリスクを慎重に検討することなく、早期承認、公費助成、定期接種と、性急な普及推進に走ってしまったのか。
その背景には、巨額のカネやヒトを介したワクチンメーカー（製薬会社）との近過ぎる関係があったのです。
ワクチン推進派の医師たちは、製薬会社からサポートを受けて、ワクチンのセールスマンと見まがうような働きをしていました。
また、政治家やマスコミも、製薬会社や推進派医師らの働きかけを受けて、ワクチンの普及を後押ししました。
あまりに製薬会社との距離が近過ぎたために、ワクチンの有効性を過大評価し、リスクを過小評価したと言わざるをえない状況に陥っていたのです。
子宮頸がんワクチンの事例だけではありません。
医療界には製薬会社から、研究費や寄附金、講演料、原稿料、顧問料、監修料といった名目で、巨額のカネが流れ込んでいます。
その額は毎日新聞の集計によると、2012年度に大学病院などに入った奨学寄附金だけで、約346億円にものぼっていました。
こうした製薬会社からの資金提供が、ほんらいあるべき医療の姿を大きく歪めてしまっているのです。
たとえば、その代表的な事例が高血圧やコレステロールの基準値です。
学会が定めた基準値に対して、たくさんの専門家が「厳し過ぎる」と批判してきました。
「病気」とされる数値の線引きが低過ぎるために、健康診断を受けた人の多くが「病人」にされてしまい、ほんらい必要のない人までが降圧薬やコレステロール低下薬を飲まされてきたのです。
その厳し過ぎる基準値の設定には、「製薬会社の思惑も絡んでいる」とささやかれてきました。
今回、筆者はあらためて、コレステロールの基準値を定めた日本動脈硬化学会のガイドライン作成委員たちと、製薬会社との金銭関係について調べてみました。
その結果、18人いる委員のうち8割以上の15人が、コレステロール低下薬を販売している代表的な製薬会社から奨学寄附金や講師料、原稿料などの資金提供を受けていました。
それだけではありません。
コレステロールの診療ガイドラインを普及啓発する学会主催のセミナーまで、実は製薬会社丸抱えで行われていたのです。
医師主導で行われるはずの薬の臨床試験も、製薬会社におんぶにだっこの実態がありました。カネやヒトだけではありません。
製薬会社は「クチ」まで出し、臨床試験を自社製品に都合のいいエビデンス（科学的根拠）づくりや医師向けのプロモーションのために利用していたのです。
そうした臨床試験に携わった医師たちも、製薬会社の介入を問題視するどころか、みずから進んでサポートを受け入れていました。
資本主義の論理に従うかぎり、製薬会社が薬をたくさん売ろうとすることは当然のことで、むしろ本能的行動と言えるでしょう。
しかし、医療まで資本主義の論理に従属してしまったらどうなるでしょうか。
無駄な検査や治療をたくさんする、なんでも病気にして患者を増やす、薬で病気をつくりさらに薬を投与する──そのような恐ろしいことが現実に行われていると言わざるを得ない実態があるのです。
そして、その延長線上に、子宮頸がんワクチン事件のような「薬害」が生まれるのです。
医学研究などにおいて、企業等と利害関係があることによって、研究や評価の中立公正性が疑われる状況を「利益相反」と呼びます。
本書はおそらく、医療の利益相反を中心テーマに据えた国内初の本ではないかと思います。
製薬会社の利益を追求するような医療を是正し、患者本位の医療の姿を取り戻すためにどうすればいいのか。
本書によって、建設的な議論が生まれることを期待しています。
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巨額のカネが、製薬会社から医師に流れ込んでいた！
『新薬の罠 子宮頸がん、認知症…10兆円の闇』 （鳥集徹 著）医療ジャーナリスト（2015年）
・文藝春秋「本の話」
https://books.bunshun.jp/articles/-/1546
■『製薬業界の闇 世界最大の製薬会社ファイザーの正体』
著者：ピーター・ロスト, 斉尾武郎
出版社：東洋経済新報社
発売日：2009年12月
・楽天ブックス https://books.rakuten.co.jp/rb/6253447/
・内容紹介
世界最大の製薬企業・ファイザーの元幹部による内部告発本。非道なリストラ手法や社内不倫の横行など同社の暗部を糾弾。業界に蔓延する不正経理等の違法行為も暴露する問題作。
・内容紹介（「BOOK」データベースより）
適応外処方、不正経理、リストラ屋、社内不倫、自殺…。既得権にしがみつく製薬業界の真実を暴く。
・目次（「BOOK」データベースより）
二〇〇五年一二月三一日（土）／獲物を狙うハゲタカ／征服者／解雇の芸術／犯罪と不正行為／おまえはクビだ！／私立探偵／調査／性の乱れ／自殺？／電話の監視／販売数の水増し／驚愕の真実／証券取引委員会の介入／業界にはいられないぞ／起爆剤となった書評／すべてを賭けて／政治問題になった尋問／腐りきった製薬業界／米国食品医薬品局のひみつ／攻撃は続く／小さな汚い秘密／米国政府が隠そうとしたもの／メールが使えなくなった！／ファイザーＣＦＯの告白／戦いは続く
・著者情報（「BOOK」データベースより）
ロスト，ピーター（Rost,Peter）
スウェーデン生まれ。世界最大の製薬会社ファイザーの元マーケティング部長（内分泌ケア）。現在は医薬マーケティングコンサルタントとして、また製薬業界のマーケティング活動に関する専門家証人として活躍するとともに、種々のメディアで製薬業界の暗部について鋭い発言を続けている
斉尾武郎（サイオタケオ）
医師（内科、精神科、労働衛生）、フジ虎ノ門健康増進センター長、Ｋ＆Ｓ産業精神保健コンサルティング代表。根拠に基づく医療（ＥＢＭ）のオピニオンリーダーとして知られる
・楽天ブックス https://books.rakuten.co.jp/rb/6253447/
■『医療ビジネスの闇 “病気産生”による経済支配の実態』
著者：崎谷博征
発売日：2012年03月22日
出版社：学研プラス
・楽天ブックス（電子書籍）https://a.r10.to/hwmkAW
・内容紹介
医学の進歩にもかかわらず、世界から病気が一掃されないのはなぜか。その裏には国際資本家たちのある“意図”が隠されていた。現場の事態から見えてきた、知られざる「医療による経済支配」の構造を、現役の医師が自らの経験を通して明らかにする衝撃の一冊。
・目次（「BOOK」データベースより）
第１章 病気ビジネス／第２章 健康の産業化／第３章 洗脳される医師たち／第４章 惨事を利用する医療／第５章 食糧支配と人体汚染／第６章 産業がガンをつくる
・著者情報（「BOOK」データベースより）
崎谷博征（サキタニヒロユキ）
１９６８年奈良県生まれ。奈良県立医科大学、同大学院卒業。脳神経外科専門医。臨床心理士。現在は私立病院の副院長を務める。２００６年に「崎谷研究所」を設立。２０１１年にアメリカ医師国家試験（ＵＳＭＬＥ）ＳＴＥＰ１、２に合格。２０１２年「みどりの杜あんしんクリニック」開設。中国海陽市に崎谷研究所分院、健診・予防医学センター開設中である。アセアン諸国でも医療施設の開設に従事。アメリカの最先端医学である「精神神経免疫学」を研究し、難病治療に専念しながら、生活習慣改善による自然治療と土壌からの健康改善活動に従事している。アジア、南米でも土壌改良に従事。また、多くの経済誌、健康誌などに論文を寄稿し、セミナーや講演など幅広い活動を展開。宅地建物取引主任者。副島隆彦国家戦略研究所研究員
